かつてなら大スクープだが… Ｂ級感漂う長澤まさみの熱愛報道

数年前なら間違いなくスクープとして騒がれた長澤まさみ（２３）とＥＸＩＬＥのＡＫＩＲＡ（２９）の熱愛報道が、まるでＢ級ニュース扱いだ。２人は同じ静岡・磐田市出身の幼なじみ。約１年前に急接近したという。
　ＥＸＩＬＥといえば、リーダーのＨＩＲＯ（４１）と上戸彩（２５）が交際中。長澤の相手はＨＩＲＯと比べて格段に知名度が低いＡＫＩＲＡだからＢ級扱いも無理ないか。
　しかし、一番の問題は長澤の凋落だ。長澤と上戸は人気女優として３～４年前まで肩を並べていた。例えば０７年に２人が出演していたＣＭの本数を比べると、上戸の８本に対して長澤は７本。それが現在はどうか。
「上戸は順調に本数を増やし、ソフトバンクなど２１社のＣＭに出演中です。一方の長澤はカルピス、ロッテなどの４本。１本あたりの推定ギャラも上戸は５０００万円近くにアップしましたが、長澤は２０００万円以下にダウンしてしまった。ベテランと新人くらいの差がついてしまっています」（広告代理店関係者）
　女優はドラマをヒットさせてナンボ。それによってＣＭのオファーが舞い込んでくる。ところが、長澤は０８年の「ラスト・フレンズ」（フジ）以降はヒット作と縁がなく、かつて１２％あった潜在視聴率も１ケタ台まで落ち込んだ。
　長澤の凋落に追い打ちをかけたのは昨年の“激やせ疑惑”。頬がこけ、脚がマッチ棒のようにやせ細り、原因について諸説飛び交った。
「海外では人気女優のリンジー・ローハンがアルコール依存症で激やせしたことがあります。長澤の場合、過度のダイエットだったのかもしれませんが、あの状態ではテレビ局とスポンサーが警戒する。結果的に長澤はさらに露出が減ってしまいました」（前出の広告代理店関係者）
　長澤は今月１７日に特別ドラマ「誰（タレ）よりも君を愛す！」（フジ）で久しぶりにヒロインを務めたが、ほとんど話題にならなかった。ピークを過ぎた演歌歌手が地方営業に出かけるような悲哀を醸し出していた。
　来月には２年ぶりとなるヒロイン役の映画「岳」が公開される。これでコケたら女優生命はさらにヤバイ。

建築制限を最長８カ月に 政府が震災関連２法案を閣議決定

政府は２２日、東日本大震災の被災地復興で無秩序な開発を防止する「建築制限特例法案」と、堤防や道路などのインフラを国が代行して取り組むことができる「災害復旧事業代行法案」の２法案を閣議決定した。
　建築制限特例法案は、建築基準法で災害発生から最長２カ月に設定されている建築制限期間を最長８カ月に延長。被災地のまちづくり計画策定に時間的な余裕を与える。
　復旧代行法案は（１）県と市町村が所管する港湾、海岸、河川、道路（２）県が所管する漁港、砂防、地滑りと急傾斜地崩壊防止－の計８分野の事業について、自治体からの求めに応じて国が工事を代行。行政機能が低下する地元自治体を支援する。

ＴＯＫＩＯホッ…福島県浪江町の「ＤＡＳＨ村」無事

日本テレビ系のバラエティー番組「ザ！鉄腕！ＤＡＳＨ！！」で１７日、名物企画「ＤＡＳＨ村」の動向が放送された。同局では村の所在地を非公表としているが、福島第１原発から半径２０～３０キロ圏内の福島県浪江町にあるとされ、村人や動物はすでに群馬県などへ避難したという。村の様子は震災から１カ月以上も不明だったため、ファンは胸をなで下ろしたようだ。（夕刊フジ）
　１７日の番組では、群馬県内の牧場や他地域に避難した動物の姿が映し出された。あわせて、震災の影響によりＤＡＳＨ村で作業ができないことも伝えられた。
　日本テレビではこれまで、村の場所について一貫して「非公表」としている。ただ、地元紙などで明かされたこともあり、番組ファンの多くが福島県浪江町にあると把握していた。
　浪江町は福島第１原発に近く、一部は避難指示が出た半径１０キロ圏内に含まれる。ＤＡＳＨ村は同町北西部の山間部に位置し、原発から２０～３０キロの屋内退避圏内という。同町では原発事故発生後、置き去りにされた家畜などの動物が問題となっていただけに、視聴者の間で「ＤＡＳＨ村の動物は大丈夫か？」と心配する声が上がっていた。
　ＤＡＳＨ村は２０００年から続く同番組の人気コーナー。出演するＴＯＫＩＯのメンバーが農作業などを通じ、日本の古きよき農村生活を伝えてきた。
　放送当日に更新された番組公式サイトの日記には、「（３月１１日は）大きな揺れに驚いたけれど、建物や１１年の間に作り上げて来たモノに目立った損壊がなかった」「様々な面で村を日々支えて下さる近隣の方々は、みなバラバラになってしまった」などと、村の様子がつづられている。

危険は１０万年後まで…放射性廃棄物扱う映画が大人気、全国公開へ

      

                                         アーティストでもあるマイケル・マドセン監督が、

                                          独特の映像美で放射性廃棄物の問題に迫っていく

東日本大震災の影響で、震災を連想させる映画の公開が延期されるケースもあるなか、放射性廃棄物問題を正面から描いたドキュメンタリー「１００、０００年後の安全」（マイケル・マドセン監督）が、連日満員の人気となっている。１６日からは全国で拡大公開が順次始まり、６月までに１９館で上映が予定。原子力問題への関心の高まりが示された格好だ。

　この作品は、フィンランドが建設している世界初の放射性廃棄物の最終処分場「オンカロ」が題材。危険性が１０万年続くといわれる高レベル放射性廃棄物を、地中深くの堅い岩盤内に埋め込んでしまう計画だ。
　しかし、１０万年といえば、石器時代から現代までに相当する長大な時間。１０万年もの間、人類にこの場所が危険だと警告し続けることは可能なのか。文明が変われば、文字もイラストも通じないのではないか。もし、未来の人類が財宝と誤解して、放射性廃棄物を発掘してしまったら…。マドセン監督は関係者たちに質問を繰り返し、彼らが苦悩する様子を記録している。
同作を配給する「アップリンク」では、今秋の公開を予定していたが、震災による福島第１原発の事故を受け、４月２日から自社の劇場「渋谷アップリンク」で急（きゅう）遽（きょ）公開。ほとんど宣伝できなかったが、連日満席の状態だ。
　同社でアンケートを採ったところ、「とても大事な事実を知った。ただ、知らずに済むなら、その方が幸せだったのかも」（２０代・男子学生）、「『原発の賛否を超えて向き合う問題』というメッセージが広く伝わってほしい」（３０代・男性会社員）などの意見が寄せられた。
　他の劇場からも問い合わせが相次ぎ、１６日からは青森や群馬、横浜、宮崎、愛媛など１９館で順次公開が決まった。同社では「今後も上映館は増えそう。日本にとっても重要な問題であり、議論を深めるきっかけとなれば」と話している。

金星探査機「あかつき」が１７日、太陽に最接近 ＪＡＸＡ

昨年１２月に金星周回軌道投入に失敗し、太陽を公転しながら再投入を目指している金星探査機「あかつき」が、４月１７日に太陽に最も近づく「近日点」を通過する見通しであることが分かった。宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）が１３日、文部科学省宇宙開発委員会に報告した。
　ＪＡＸＡによると、あかつきは現在、太陽周回軌道を正常に飛行、搭載機器は正常に動作している。２月１日に軌道の太陽に近づく部分に入り、表面に取り付けられた燃料の逆流を防ぐための「推薬弁」の一部が最大許容温度をわずかに超えたが、太陽に対する向きを変えることで、今のところ全機器で許容値以下の温度を維持しているという。
　今後は、「近日点」を通過する際に、再び推薬弁などの機器が許容温度近くまで上昇したり、強い紫外線で表面を覆う断熱材が劣化する可能性がある。
　ＪＡＸＡは「弁が壊れたら漏れた燃料が船体を壊し、再投入できなくなる。軌道を変えられる燃料が残っていないため、近日点通過時には姿勢制御など、機器への熱の影響を最小限にする運用に集中する」としている。
　あかつきは、地球以外の惑星を回る日本初の人工衛星として、金星の気象観測などを行う予定だったが、金星周回軌道への投入に失敗。太陽周回軌道を飛行しながら、約６年後に再び訪れる金星周回軌道投入のチャンスを待っている。

】「日本が第二のギリシャに」。東日本大震災、米メディアはどう見たか その3 日本経済＆グローバル経済への影響

「東日本大震災を米ニュースメディアはどう見たか？」その3では「災害史上最大の経済損失」をもたらした東日本大震災が、日本経済とグローバル経済に与える影響について、米主要メディアの報道をまとめた。

大震災発生当初は、米経済の専門家がこぞって震災後の日本経済の行方と、グローバル経済への影響を懸念した。

ブルームバーグTVでは大震災発生当日、ニューヨーク大学教授のヌリエル・ルービニ氏が「日本にとって財政赤字削減に苦しんでいる最悪の時期に、最悪の事態が発生したことは明らかだ。」とコメントした（写真上）。ルービニ氏は、08年のリーマンショックに始まる世界的金融危機を予測したことで知られる著名エコノミストだ。

米オバマ政権の国家経済会議（NEC）前委員長で米ハーバード大学教授のローレンス・サマーズ氏も同日、CNBCに出演し「この大震災は、日本の経済回復への挑戦を複雑なものにするだろう。」と発言した（写真下）。

一方、米メディアでは日本の大震災の経済損失について、さまざまな予測と分析を早いうちから報じていた。

CNNは、地震発生2日後に、試算会社による経済損失の予測が1000億ドル（約8兆円）であると報じ、それに基づいて東日本大震災は「世界の災害史上、最も損失が大きいものになる。」と説明した。

大震災の4日後にはインターネット新聞のハフィントン・ポストなども、「日本の大震災の単純被害額は1700億ドル（約14兆円）ドルを超える」というロイターの試算を紹介し、それにより「経済損失額の大きさで見る世界大災害のランキング」に変動が生じ、東日本大震災が新1位となったと説明した。ちなみに2番目が08年の中国の四川大地震（損失額85ビリオンドル）、3番目が05年の米ハリケーン・カトリーナ（同81ビリオンドル）。以下10年のパキスタン洪水、10年のハイチ地震、04年スマトラ島沖地震と続く。

その後世界銀行の3月21日の発表では、「大震災による日本の経済的損失は最大2350億ドル(約19兆円)となる可能性、復興には5年間がかかる」との見通しを示した。その後に、与謝野経済財政担当相が明らかにした日本政府の公式発表では、原発事故や計画停電による影響をのぞいた被害額は、15兆～25兆円にのぼるとの試算だ。

また、大震災から1週間が過ぎようとする頃から、米メディアでは「日本のビジネスが受ける影響」そして「グローバル経済への影響」の2点にも疑問を集約してきた。
の影響」の2点にも疑問を集約してきた。その中で、トヨタやホンダ、日産、そしてソニーといった日本を代表する数々のグローバル企業が大震災の影響で一時的に工場生産の停止を強いられたり、部品供給ができなくなった状況を注意深く報じた。

ウォールストリート・ジャーナル紙では3月25日、「海外のさまざまな産業・企業は、この島国にどれだけ多くのものを頼ってきたか、あらためて実感することになった。」と報じ、日本からの先端技術部品の供給が滞ることで、グローバル・サプライチェーンに深刻な影響が出ている現状を、業界ごとに詳細に報じた。

また、タイム誌電子版では先月31日の記事で「原発事故の収拾がつかず、インフラ回復からもほど遠い今、日本のグローバル製造業の工場で本格生産が開始できるまでは時間がかかる。そうなると、この日本での混乱はグローバル製造業のネットワークにも、引き続き影響を及ぼし続ける。」と予測。それによって日本経済の見通しは「かなり酷いもの」になっていると指摘した。

経済危機を起こしたギリシャに例えて、「このままでは日本もギリシャになりかねない」というトーンの報道さえ出て来ており、東日本大震災は、地震、津波、原発事故に次ぐ4番目の被害として、今後は「経済」が間違いなく深刻視されるようになっていくだろう。

画像＆参考＝http://www.bloomberg.com/video/67533886/　及び
http://www.cnbc.com/id/15840232/?video=1837577735