“国策”地デジの影…ＳＥは鬱率３倍

最後の言葉「もう一度だけ、会社に戻る」

　「命が大事。もう会社を辞めて」
　神戸市須磨区の西垣迪世（みちよ）（６６）は平成１７（２００７）年秋、鬱病で休職し帰省していた一人息子の和哉に、たまりかねて言った。見るからに疲れ果てていたからだ。
　就職氷河期のさなか、システムエンジニア（ＳＥ）として川崎市内の会社に入って４年目。日本有数の大手企業の子会社だったが、人間らしく働かせているとは到底思えなかった。
　「もう一度だけ、会社に戻るよ。それでダメなら帰ってくる」。最後に和哉は母を気遣うようにそう言い残し、社員寮へと戻った。そして復職から約２カ月後の１８年１月、鬱病の治療薬を大量に飲んで死亡した。２７歳だった。
　生前、和哉は迪世にこう漏らしている。同僚にも鬱病患者が多く、自分だけ弱音を吐くわけにはいかないこと。上司の期待に応えたい気持ちがまだあること。もしこのまま退職しても、再就職は難しいこと…。
厚生労働省が発表する新卒とパートを除く有効求人倍率は５年以降、毎年１倍を切っている。正社員に転職したくても、全員には職がないという現実は、たしかに厳然としてあったのだが、「同僚にも鬱病患者が多い」とは、何を意味していたのか。
　「過労自殺」につながる精神疾患での労災申請が急増している現状を踏まえ、厚労省は昨年１１月、新しい認定基準をまとめた。２カ月連続で月１２０時間残業すれば「強い心理的負荷」に当たる－などと例示し、審査を迅速にするのが目的だ。
　迪世のケースは同年３月の東京地裁判決で労災認定されるまでに、約５年を要している。その過程で会社側は、和哉と同じ１４年入社組の６人に１人がメンタル不調を訴えた経験があった事実までも明かしていた。
　「なぜ僕が止められなかったんだ」。同僚の一人で和哉の友人でもあった清水幸大（２９）＝仮名＝は、突然の訃報を聞かされたとき、自責という言葉では足りないほどの怒りが自分に対してこみ上げた。清水もまた、鬱病を患っていた。和哉と違ったのは、病状の悪化に耐えられずに退職し、営業職の非正規労働者に転職していたことだ。

合併や再編…メンタル対策継続できぬＩＴ業界

当時、清水は和哉と食事をともにした機会に、見かねて「体を動かす職人のような仕事をした方がいい」と勧めていた。和哉は「そうやな」と答えただけだったという。

　「和哉がＳＥに誇りをもって働いていたのは分かっていた。ただ僕は、心と体を壊してまでやる仕事じゃないと思った。もっと強く辞めろと言っていればよかった」。清水は悔やむ。
　２人が鬱病になったきっかけは、入社１～２年目の平成１５年に相次ぎ投入されたプロジェクトだった。在京テレビ局の地上デジタル放送のシステム開発だ。昨２３年７月の完全移行に向け、地デジ化への準備は当時、すでに始まっていた。
　失敗の許されない“国策”だったためか、会社はワンフロアに最大２３１人ものＳＥを集め、作業を急がせた。狭い机と人いきれの中、２人は昼夜を問わず働き続けた。食事は弁当をかき込むだけ。終電を逃せば机に突っ伏して朝を迎えた。仮眠室やソファが与えられなかったからだ。
著書「ＩＴエンジニアの『心の病』」（毎日コミュニケーションズ）がある精神科医の酒井和夫（６０）は、ＳＥなどのＩＴ技術者は機械相手で会話が少なく、仕事を抱え込むおとなしい性格の人が多いため「一般企業の会社員に比べ鬱病の発症率が２～３倍ほど高い」と指摘している。
　酒井は警告する。「ＩＴ企業は、合併や再編が多く、大半が継続してメンタルヘルスに取り組んでいない。ＩＴ時代は若いＳＥを大量に生んだが、こうした若者も過労自殺の危険にさらされているのだ」